ドローンが街中を飛び回る日は、そう遠くないのかもしれない。
2013年12月、Amazonがドローンを用いた宅配サービス「Amazon Prime Air」の構想を発表。報道された当初は、「季節外れのエイプリルフールではない」とわざわざ但し書きされるほど、驚きをもって迎えられたニュースだった。しかし、Amazonだけでなく、ドイツの物流企業ドイツポストやアラブ首長国連邦政府も、宅配、政府文書の国民への送付を目的にドローンを用いた実験を行っており、ドローンが普及する未来は着実に近づいている。
Amazonが実験する様子を写した映像・画像や、一般消費者向けに販売されているものは、複数のプロペラが付いた小型飛行機となっているため、ドローンに対してそのようなイメージを持つ人も多いかもしれない。
『ウィズダム英和辞典』(三省堂)によると、droneは、「1.低いブーンという連続音。2.無人小型飛行機。3.(みつ集めの仕事をしない)雄バチ……」などの意味があり、やはり本来の意味としては、無人小型飛行機が適切であるようだ。しかし、アメリカ軍が偵察・攻撃に使う比較的大型の無人飛行機がドローンと紹介されることがあり、今日では無人飛行機全体を指す場合も多い。
航空大国であるアメリカでは、政府機関である運輸安全委員会が2014年、ドローンの商用利用は関連法規に抵触しないとの判断を下した。一方、日本で普及するためには、乗り越えなければならない課題が存在する。日本の航空法では、ドローンに関する規定がなく、同法上の「模型飛行機」として取り扱う場合であれば、高度250m以上の飛行が制限される。
こうした法制面の整備などのハードルがクリアされ、地上で暮らす一般市民の理解が得られれば、日本でもドローンが飛び回る日がやってくるだろう。
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